東映株式会社プレスリリース

東映ラボ・テック株式会社のホームページがリニューアル致しました

2010年09月01日

東映ラボ・テック株式会社は、2010年6月、東映東京撮影所内に東映株式会社と共同運営する「東映デジタルセンター」を設立、8月より本格稼働を開始し、東映グループのデジタルシネマ構想の新たなステージにステップアップ致しました。また2011年3月には創立60周年という大きな節目の年を迎えます。

つきましては、ホームページもこれを機会に事業内容別に分かりやすくリニューアル致しましたので、ご利用、ご紹介の程よろしくお願い申し上げます。

「東映ラボ・テック株式会社」オフィシャルサイト

東映デジタルセンター「IPネットワークを利用した映像制作に関するNTTグループとのデモ」について

2010年08月04日

東映株式会社はNTTグループと８月４日から６日の「東映デジタルセンター内覧会」の開催期間において、IPネットワークを活用した映像制作に関するデモを実施することになりました。

本デモは映像制作のデジタル化が進む中、各種映像や音声のチェックをネットワーク上にて、いつでも何処でもセキュリティの保った状態で確認が出来るというものです。

映像の制作現場では、撮影された元素材や編集後の映像素材について、スタッフやプロデューサーが映像や音声を確認致します。現在の確認方法として、試写室での試写、DVDにコピーしての視聴、簡易サーバーによるダウンロード視聴などが一般的です。現状では、確認する相手先の再生環境によりいろいろなファイル形式やサイズの変換などの作業は煩雑です。

今回、NTTグループのi-Vistoサーバーシステム（ＩＰ映像蓄積・配信システム）を使い、マルチレートの配信デモを行ないます。i-Vistoサーバーに蓄積されている一つの映像から、非圧縮HD（約1.5Gbps）、DVCproHD（約100Mbps）、MPEG-2 long GOP(約25Mbps)の３種類の映像を、展示会場内で同時に配信します。

また、JPEG2000のリアルタイムコーデックマシンを使い3D映像の配信実験も行います。いままでは３D映像をIP伝送する場合、左右の映像が時間的にずれることがあり、二枚の画像を一枚の映像にエンコードして（Side by Side）で伝送されることが主流でした。今回展示している「J2Kリアルタイムコーデック」装置を使うことで、左右の映像が時間的ずれることがなく映像を送ることが出来ます。この装置を使うことで高画質な３D映像のIP伝送はもちろん、４Kの映像も送ることも可能となります。

今後は、一つのファイルを視聴する相手に合わせた各種ファイル形式への自動変換や、映像を外部に持ち出さないで視聴できるストリーミング技術、セキュリティコードを自動的に画面に表示する技術、電子透かしなど、NTTグループの高度なセキュリティ技術を活用して、映像制作の効率化と安全性のための研究など積極的に取り組んでいきます。

※ 本件に関するお問い合わせは、下記までお願い致します。
東映デジタルセンターツークン研究所
TEL：03-3867-5029

東映デジタルセンターに「モーション・キャプチャー」システムを導入

2010年08月04日

東映株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：岡田裕介）は、本年８月より本格稼動する「東映デジタルセンター」（東京都練馬区：東映東京撮影所内）にて、かねてより導入・技法を検討しておりました「モーション・キャプチャー」システムを導入することに致しました。本システムは、昨年公開され、大ヒットした映画『アバター』で活用されたことでも知られております。
「モーション･キャプチャー」とは、３次元空間での人間や物体などの動きを、カメラ撮影等で測定し、コンピューターに取り込む技術です。今回、東映デジタルセンターが導入する「モーション・キャプチャー」は、VICON社製の光学反射式モーションキャプチャーシステムの撮影カメラの中で最も高解像度な「Ｔ－160」カメラと、Ｘsens社製慣性センサ式モーションキャプチャーシステムによるMVNモーキャプスーツを予定しております。

今回、「モーション･キャプチャー」を導入する目的としましては、当撮影所において、
① ご要望に合わせて大小さまざまなステージの空間を自由に利用して、モーション･キャプチャーの撮影ができること
② 映画スタッフが撮影所内にいることで、制作・撮影等において都心のスタジオにはない映画スタッフのノウハウが提供できること
③ 映像制作における今後の撮影手法の一つとして効果的な利用が可能、と判断したことよります。

また、本システムの撮影・運営・データ処理については、日本で最初にモーション・キャプチャースタジオを開設し、豊富な運営実績のある株式会社ダイナモピクチャーズ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：広川ひろし）と提携いたします。ダイナモピクチャーズのノウハウと映画スタジオのノウハウを集約して、日本一のモーション・キャプチャースタジオを目指していきます。
さらには、東映デジタルセンターでは、映画、テレビだけではなく、３ＤＣＧ、ゲーム、ＣＭ、パチンコなど国内外の制作プロダクション、クリエイターの方々に広くモーション・キャプチャーを利用して頂けるよう、ノウハウの蓄積・開発を行っていきます。

なお「東映デジタルセンター」は、８月４～６日の内覧会にて、モーション・キャプチャーのデモンストレーションを行います。また本システムによる営業開始は、本年10月以降を予定しております。

※ 本件に関するお問い合わせは、下記までお願い致します。
東映デジタルセンターツークン研究所
TEL：03-3867-5029

「東映デジタルセンター」のホームページがオープンしました

2010年08月03日

2010年6月、「東映デジタルセンター」が東映東京撮影所のある東京都練馬区大泉に誕生致しました。
「東映デジタルセンター」とは、同所内に完成した新ポストプロダクション棟の名称であり、東映株式会社と東映ラボ・テック株式会社が新たに共同で提供するデジタルポストプロダクションサービスの総称を指します。

そして本年8月より、機材、システム等の移設が完了し、本格稼動となりました。つきましては、ホームページもこれを機会にさらに機能別にわかりやすくリニューアル致しました。是非「東映デジタルセンター」をご利用下さい。

「東映デジタルセンター」オフィシャルサイト

東映京都撮影所ホームページリニューアルのお知らせ

2010年07月01日

東映株式会社京都撮影所（京都市右京区、取締役所長　奈村協）は、平成22年７月1日より東映京都撮影所ホームページ（http://www.studios.toei-kyoto.com）をリニューアル致しました。

東映京都撮影所は1926年に阪東妻三郎が撮影所を開設して以来、80年以上、東映京都撮影所として約60年間、洗練された撮影所システムの下、映画・テレビ製作を続けて参りました。
リニューアルサイトでは特に、東映京都撮影所が持つ資産（人・モノ・技術）に焦点をあてました。伝統ある歴史や美術、設備を紹介する他、東映京都撮影所の仕組みをより深く理解していただけるよう、東映京都撮影所紹介動画も設置致しました。
今後は海外プロジェクト誘致に向けた英語サイトや、東映京都をより深く知っていただくための記事などを充実させて参ります。

■サイトリニューアルのポイント

（１）企画製作、設備、美術など東映京都撮影所の強みをアピール
・写真や動画で東映京都の強みをわかりやすく解説
（２）利用者向けの情報への誘導を簡便化
・撮影所を利用される方向けの基本情報はトップページからのリンクバナーで誘導
（３）東映本社との連携で東映マイスターなど人気コンテンツを共有
東映京都を題材とした東映本社コンテンツのリンクを設置。

以上。

「東映デジタルセンター」完成のお知らせ　製作現場との融合を実現したデジタルポストプロダクション誕生！

2010年06月09日

　東映株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：岡田裕介）は、本格化するデジタルシネマ、標準化しつつあるデジタルハイビジョン映像制作、ますます多様化・高画質化する映像制作ビジネスに迅速に対応するため、東映東京撮影所がある大泉地区に52億円を投下しました。そしてついに本年６月、「東映デジタルセンター」が完成し、東京撮影所地区再開発計画の中核施設の建設が完了します。

　「東映デジタルセンター」は、東映東京撮影所と東映ラボテックのデジタルポストプロダクション事業が集結・再構築され、映画からテレビ作品まで、映像から音声までを一元化した総合デジタルポストプロダクション機能を持つことになりました。視聴環境の最適化にも考慮し、10ｍ×６ｍ級の大スクリーンに、画像検証に適した水平投射による試写が可能となった「シアター」(試写室)を構築しました。そのほか同じ敷地内であることを活用し、「東映デジタルセンター」と「第６ステージ」を高速回線で結ぶことによって、撮影とポストプロダクションの新たな映像制作の可能性を追求していきます。

　さらに「東映デジタルセンター」には、ドイツ語のZukunft(ツークンフト：「未来」という意味)から名付けられた「ツークン研究所」というセクションが本年４月に立ち上がり、３Ｄ・VFX・ＣＧ・モーションキャプチャなどの分野においても組織的・積極的に取り組んでおります。同研究所では、映像制作におけるすべてのプロセスにおいて新しい技術・手法などの研究開発や、映像制作手法から上映・配信にいたるまでのさまざまなシーンにおいてのネットワーク活用の研究開発も行います。
また撮影所の強みを活かして、制作現場から沸きあがるさまざまな問題、要望に対して、映像・音響機器メーカー、大学、研究機関などとハードウエア、ソフトウエアの共同開発・研究にも取り組みます。そしてここで生まれたノウハウは東映グループはもとより、広く国内外の制作プロダクション、クリエイターの方々に活用して頂くことを目指しております。

　ここ大泉の東京撮影所地区では、プリプロダクション、さまざまなステージでの美術制作・撮影、　３Ｄ・CG・VFX・モーションキャプチャ、ポストプロダクション、ＤＣＰ制作、パッケージ映像のオーサリングなど映像制作について、“入口”から“出口”までの一貫制作が一拠点で可能となりました。　そしてテレビ実写作品を製作する東映テレビ・プロダクション、アニメ・ＣＧ制作の東映アニメーション、シネマコンプレックスのティジョイ大泉も同じエリアにあり、大泉地区が一大映像拠点としてさらに機能するとともに、制作現場として、プリプロダクションからポストプロダクションまでのあらゆるプロセスを、皆様のご要望に応じて最適なサービスをご提供できる環境が整いました。

　なお「東映デジタルセンター」は６月１８日（金）より、一部営業を開始いたします。
完全機能移設完了後の８月４～６日には、関係者および一般向け内覧会を開催する予定です。

※本件に関するお問合せは下記までお願い致します。
東映株式会社　総務部広報室
住所：東京都中央区銀座3丁目2番17号
TEL：03－3535－7564／FAX03－3535－7143
担当：菅原（Eﾒｰﾙ hir_sugawara@toei.co.jp)

「パワーレンジャー」新シリーズの製作配給契約をサバン・キャピタル・グループと締結

2010年05月19日

東映株式会社は、サバン・キャピタル・グループ（本社：アメリカ・カリフォルニア州）と「パワーレンジャー(Power Rangers)」新シリーズの製作及び欧米における配給契約を締結いたしました。

「パワーレンジャー」は、子供向けテレビ番組「戦隊シリーズ」の英語版ローカライズとしてサバン社が製作し、1993年よりアメリカのケーブルテレビ局フォックス・ファミリーを始め世界60カ国以上で放映されてきました。

2001年からは製作・配給がブエナ・ビスタ社に変わり、ABC（北米）及びディズニーXD（欧州）で放映されてきましたが、第18シーズンとなる新シリーズに関しては、2008年からの交渉の結果、ブエナ・ビスタ社からサバン・キャピタル・グループとの契約締結に至りました。

新シリーズは、2011年よりアメリカのケーブルテレビ局、ニコロデオン(Nickelodeon)で放映予定。それに先駆けて、2010年後半からはニコロデオン傘下のニックトゥーンにてライブラリの放映が予定されています。

ティ・ジョイとCJ Entertainment、デジタルコンテンツの製作から興行までの新たな垂直統合ビジネスモデル確立を目指し、初の本格的業務連携

2010年04月13日

株式会社ティ・ジョイ（所在地：東京都中央区、代表取締役：岡田裕介、以下「ティ・ジョイ」）と韓国エンタテインメント最大手CJ Entertainment 株式会社（所在地：ソウル市、代表取締役：金晶雅（Katharine Kim）、以下「CJ Entertainment」）は本日、デジタル化時代のコンテンツ製作から興行までの新たな垂直統合ビジネスモデルを目指し、アジアエンタテインメント企業間で初めて本格的に業務提携することを発表します。これに先立ち、ティ・ジョイは、4 月1 日付でグループ会社であるテレビ番組制作会社アマゾンと映像製作会社ラテルナを総合映像製作会社・株式会社アマゾンラテルナ（以下、「アマゾンラテルナ」）に経営統合しました。さらに、アマゾンラテルナとCJE は、4 月6 日付で、映画の製作・投資・配給を主たる事業とする合弁会社CJ Entertainment Japan 株式会社（以下、「CJEJ」）を設立しました。

デジタル化の普及に伴い、コンテンツのマルチユース化と国境を超えた市場エリアの広がりは急速に拡大しています。この大きなビジネスチャンスを業界全体の成長に結び付けるため、現在の民主党政権もコンテンツビジネスのアジア展開を積極的に推進しています。一方で、急速な外部環境の変化は、既存のコンテンツビジネスモデルの崩壊を促し、業界全体がバリューチェーンの再構築という大きな岐路に立たされ、次の成長を模索し続けています。

この度、ティ・ジョイグループとCJ Entertainment は、この大きなビジネスチャンスを次の成長につなげるため、日韓を一つの市場として捉えたコンテンツビジネスの新たな垂直統合ビジネスモデルを提唱します。（以下、参照。）これにより、今年7 月に全劇場のデジタル化を完了するティ・ジョイと、CJ Entertainment での、コンテンツの日韓での同時配給も可能となります。また、コンテンツ制作においても、この国境を越えたコンテンツプラットフォーム（出口）の集客を前提としたリスクを取った製作投資が可能となります。この新たな垂直統合型ビジネスモデルの第一歩として、アマゾンラテルナ、CJEJ が誕生しました。

更に、ティ・ジョイグループとCJ Entertainment は、この日韓での共同プラットフォームを安定的な流通基盤とし、映画に加え、テレビやODS（Other Digital Stuff：映画以外のデジタルコンテンツ）といった良質で多様なコンテンツを供給します。

今回の本格的な業務提携により、日韓の消費者は、従来目に触れることの無かった多様なODS（例：ミュージカル、演劇、格闘技、コンサートなど）や、これまで流通しなかったローカルな映画・テレビ番組などのデジタルコンテンツをより身近に楽しむことができます。また、事業会社は、出口戦略を前提としたデジタルコンテンツの製作に、よりリスクを少なく参画することが可能となると同時に、シネマコンプレックスに集まる特定の消費者層に対し、クロスセル、アップセルなどのマーケティングを仕掛けることも可能となります。

■ 新会社概要

株式会社AMAZONLATERNA

【所在地】
　　　銀座オフィス
　　　　東京都中央区銀座四丁目10 番5 号三幸ビル本館５階
　　　千駄ヶ谷オフィス
　　　　東京都渋谷区千駄ヶ谷三丁目50番11号明星ビル4 階
【資本金】3 億円
【代表取締役社長】倉内均（くらうちひとし）
【事業内容】映像制作、製作・投資、配給他

CJ Entertainment Japan 株式会社

【所在地】東京都港区西新橋二丁目7 番4 号CJ ビル11 階
【資本金】3 億円
【代表取締役社長】裵亨燦（Hyung-Chan Bae）
【事業内容】映画の製作・投資、配給、国際共同製作事業他

【本件についてのお問い合わせ先】
株式会社ティ・ジョイ担当：田代（TEL：03-3248-8174／FAX：03-3248-8176）
CJ Entertainment Japan 株式会社担当：湯川（TEL：03-5251-7377／FAX：03-5251-7378）

東映太秦映画村で「ニンテンドーゾーンＴＭ」（映画村でDS）を3月スタート　多言語対応の来場者ガイド・アンケート・クーポンサービスを共同開発

2010年02月15日

株式会社東映京都スタジオ
株式会社インテージ
株式会社ATR-Promotions

株式会社東映京都スタジオ（京都市右京区　取締役社長：坂上　順、以下、東映京都スタジオ）、株式会社インテージ（東京都千代田区　代表取締役社長：田下憲雄　以下、インテージ）、株式会社ATR-Promotions（京都府相楽郡精華町　代表取締役社長：正木　信夫　以下、ATR-Promotions）は、任天堂株式会社の技術協力を得て、出先でのニンテンドーＤＳ®（以下ＤＳ）の新たな利用シーン創造を目的とした「ニンテンドーゾーン」のサービス「映画村でDS」の提供を、東映京都スタジオが運営するテーマパーク「東映太秦映画村（以下、映画村）」において3月20日から正式に開始いたします。

これに向けインテージとATR-Promotionsは、ニンテンドーゾーンと映画村向けに「ニンテンドーゾーンビューア向けオンラインマーケティング・リサーチシステム」を共同開発し、来場者へのガイド・アンケート・クーポンサービスを多言語（日・英・中・韓）で実現します。

これにより、映画村にDS持参で来場することで、誰でも無料で簡単に展示や施設、イベントなどの情報にアクセスして映画村をより深く楽しむことができます。また、東映京都スタジオは映画村の来場者に対し機動的なアンケートの実施や、クーポンの提供をすることができます。さらに本サービス開始後は、DSソフト体験版のダウンロードや、ニンテンドーWi-Fiコネクション、DSiショップへの接続によるアプリケーションのダウンロードなど、さまざまなサービスを楽しむことが可能となり、DSの外出先での新しい利用シーンを提供いたします。 ※本サービス開始の3月20日からは、映画村のオリジナル時代劇ゲームを提供する予定です。

本サービスは、京都府の「企業等からの提案型事業（京都府緊急雇用対策事業～地域の未来を支える人づくり～）」の委託先として採択された「京都ユビキタス・ミュージアム特区における時代劇PRのための国際観光人材育成プロジェクト」（通称「時代劇ルネサンスプロジェクト」　略称JRP）の事業として、時代劇コンテンツの魅力を海外や訪日外客に積極的に発信することを目的に、日本人だけでなく外国人ビジターも対象として多言語でサービスを提供します。ATR-Promotionsの技術を活用して日本国内で販売されているDSで対応していない言語でも表示可能とし、英語・中国語・韓国語の3言語からスタートさせ、順次対応言語を増やしていく予定です。

インテージとATR-Promotionsは、本サービスにより、氏名やメールアドレスなどの個人情報を扱うことなく、来場した場所固有のガイド・アンケート・クーポンサービスを柔軟に組み合わせて提供できるシステムを共同開発し、テーマパークやショッピングモールのサービスの改善や、新商品開発などにむけた消費者のインサイトを収集することができるマーケティング・プラットフォームとして国内外に展開することを目指します。

※ニンテンドーＤＳ・ニンテンドーWi-Fiコネクション・ニンテンドーゾーン・ディーエス／ＤＳは任天堂の登録商標または商標です

本件に関するお問合せ
<<報道関係お問合せ先>>
株式会社東映京都スタジオ　経営戦略部
senryaku@toei-eigamura.co.jp

ティ・ジョイ、松竹、東急レクリエーション 3 社の共同経営にて超大型シネコン『横浜ブルク13』を2010年3月19日（金）に開業

2009年12月24日

株式会社ティ・ジョイ（東京都中央区銀座3-2-17：代表取締役岡田裕介〔おかだゆうすけ〕）と、松竹株式会社（東京都中央区築地4-1-1：代表取締役迫本淳一〔さこもとじゅんいち〕）、株式会社東急レクリエーション（東京都渋谷区桜丘町 2-9：代表取締役佐藤仁〔さとうひとし〕）は、共同経営にて、横浜市中区・JR 桜木町駅前に大型シネコン『横浜ブルク13』を、2010年3月に開業することが決定いたしました。

本シネコンは、株式会社テーオーシーが「横浜みなとみらい21 地区28 街区開発事業」として建設中の、大型複合施設『ＴＯＣみなとみらい』6 階から9 階部分に出店いたします。神奈川県の顔ともいうべき、みなとみらいエリアの玄関口、ＪＲ桜木町駅徒歩1 分という絶好の立地となります。神奈川県では最大級、13スクリーンの本シネコンは、全てのスクリーンにデジタル上映設備を配し、さらに３Ｄ上映設備を3機導入。デジタル時代にふさわしい最新システムを備えて、最新の話題作に加え、映画以外のコンテンツの上映も積極的に進めてまいります。