映画

~シネコン時代に向けたヒット作品を目指して~

当社グループの基幹的な事業である劇場用映画につきましては、関連する業界各社と連携を保ち強力な企画を立案し、当社グループが主導的な立場で製作を遂行し、配給、興行におきましては、時流に即した娯楽性豊かなラインナップづくりに努めています。

映画企画

東京・京都の2つの撮影所を拠点とした自社企画の立案・製作に加え、テレビ局・出版社・新聞社等出資会社との協業による、様々な体制での作品製作を行っています。そして、配給・宣伝部門はもとより出資会社と連携し、ヒット作品づくりをめざしています。

当部門所属のプロデューサーは、自社企画の立案・原作権の獲得を行います。観客の嗜好の変化を的確に捉えるためのリサーチ、製作・配給・興行面からの企画作品のコンセプトを決定し、監督・キャストを固めつつ出資会社を集め、企画を推進します。そして<脚本作成~撮影準備~撮影~仕上げ>といった製作作業・予算管理はもとより、配給・宣伝部門と連携した宣伝プロモーションを出資会社と共に展開します。

また当部門では、他社企画においても、テレビ局・出版社・新聞社・製作プロダクション・芸能プロダクション等様々のチャンネルにアンテナを張り、各企画の状況に応じて参画しています。その際東映がイニシアティブを執る際は、資金面から宣伝・配給・興行に至るまで作品を牽引し、一出資会社として参画する際は、東映の窓口として作品のヒットに貢献し、東映の権利を確保するよう働きかけていきます。

映画営業

映画の流通を担う配給部門です。過去の類似作品の実績、同業他社の公開作品、観客の嗜好動向等いわゆるマーケティングリサーチに基づき興行価値を把握して、各々の作品をいかにヒットさせるかの研究・検討・実施をしています。

営業業務

上映劇場の系統・規模と公開の時期・期間の決定

  1. 番組・作品の編成作業
    (編成とは上映劇場の系統・規模と全国公開時期・期間を決定すること)
  2. 他社の受託配給作品および共同配給作品の窓口業務
    (作品の企画・試写段階において最も効果的な封切り公開時期・期間を設定します)
  3. 上映劇場の決定(東映直営劇場を含めた全国劇場を対象に決定。
    公開後は各劇場の興行収入の管理を行い、シネコンでは劇場宣伝を映画宣伝部と共に展開します)
  4. 作品の収入目標額(予算)の設定
  5. 映画のプリントフィルムに関する管理。(完成~公開まで)

データ管理

前売券販売状況、公開後の入場者数や興行収入等のデータを収集・分析し、各担当者や製作委員会等に提供します。

映画宣伝

当部の業務は、お客様に映画館まで足を運んでいただくために、宣伝によってどんな魅力、付加価値をつければ良いか等の課題に挑戦しています。また現在はシネコンの時代であり、観客をいかに取り込むかが重要になっています。そのため、シネコンの来場者に向けた施策を映画営業部とともに行っていくことも大切です。さらにはスマートフォンやタブレット端末を始めとしたニューメディアにどう対応していくかも今後の課題となっています。

具体的には、当部では宣伝プロデューサーをリーダーとして、担当作品ごとにチームが編成されています。そのチームでは、作品の内容・観客を分析することから始まり、宣伝戦略、宣伝ポイント・ターゲットの設定、スケジューリング等を行っています。

宣伝には三つの柱があり、第一の柱は「パブリシティ(パブ)」です。作品に関する様々なニュースをテレビ・新聞・雑誌・ニューメディア等に提供し取り上げてもらうことで、撮影中における話題づくり(製作宣伝)や出演者や監督をはじめとしたスタッフなどに稼動してもらう話題宣伝、そしてイベント宣伝等がこの中に入ります。第二の柱は「アドバタイジング(アド)」です。いわゆる広告宣伝のことで、予告編・TVスポットや新聞雑誌・交通広告等がこれにあたります。宣伝費を最も効率的に運用するために媒体の選択や出稿時期を立案し、具体的な実施作業を行います。第三の柱は「タイアップ宣伝」です。宣伝費の有効活用および相乗効果の視点から、各メディアを始め他業界とのタイアップの獲得を行っています。

さらに、これらをスケジュール的に見てみると、第一期は製作発表会見、撮影中におけるキャスト・スタッフの話題、スチール、メイキング映像等をマスコミに提供し、作品の話題づくり等を行う「製作宣伝」。同時に、特報、コピー、ポスター・プレス等の宣材づくり、関連商品の仕込みも行います。第二期は公開初日に作品の認知度・期待度がピークになるべく、パブ・アドその他あらゆる手段を使って行う「配給宣伝」です。宣材物をどの媒体で告知していくか、出演俳優や監督・スタッフのテレビや雑誌・新聞等のインタビューや全国キャンペーン、マスコミ・一般試写会やイベントの開催、テレビ特番・スポットの製作、シネコンに対しての各種施策、場合によっては海外の映画祭にアプローチし賞獲得による話題づくり等を実施していきます。第三期は初日から公開期間中の宣伝です。パブリシティ・アド展開によってさらに動員を伸ばしていく効果があります。

映画興行

東映の直営劇場と子会社の(株)ティ・ジョイが運営するシネマコンプレックス(共同経営含む)を中心に、自社作品をはじめとする様々な映画を上映しています。 また、(株)ティ・ジョイではデジタライズされたスクリーンを活かし、「劇団☆新感線」の公演をシューティングした「ゲキ×シネ」や、ライブビューイングなど、映画以外のデジタルコンテンツ(ODS)の上映にも積極的に取り組んでいます。


丸の内TOEI

撮影(C)源賀津己
新宿バルト9